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採用大苦戦のトラウマを克服!200名以上を採用&広告費50%削減にも成功【株式会社シーエル様】

採用大苦戦のトラウマを克服!200名以上を採用&広告費50%削減にも成功【株式会社シーエル様】

株式会社シーエル

募集分類
アルバイト・パート
エリア
福岡
従業員数
501~1000名
予算規模
101〜500万円
業界
運送
職種
軽作業・物流・配送
メディア
Indeed、Indeed PLUS、タウンワーク
URL
https://www.cl-gp.co.jp/

1997年に設立した株式会社シーエル様は、3PL企業(サード・パーティー・ロジスティクス)として、本社のある福岡を中心とした西日本から関東まで30を超える物流拠点を展開しています。
サード・パーティー・ロジスティクスとは、ファーストパーティー(荷主)、セカンドパーティー(物流業者)に対し、第三者の立場から包括的に物流業務を請け負い、効率化を図る事業者のこと。確かなコンサルティング力と近年の物流ニーズ増加を追い風に、売上は直近5年間で約60倍アップと成長著しい企業様です。

順調に拡大を続けるシーエル様ですが、採用活動においてはトラウマともいえる過去がありました。それは弊社とのお取引が始まる前の2021年、岡山県備前市のオープニング拠点にて、軽作業スタッフ100名程度のアルバイト・パート募集をした時のことです。
あらゆる求人媒体に掲載したものの応募が集まらず、最終的には現地の公民館にも求人票の掲載を依頼するという苦肉の策も施したほど。オープンが遅れれば取引先に多大なご迷惑が掛かるため、当時のスタッフの方々は気が気ではなかったでしょう。

今回ご紹介するのは、そのトラウマの地である岡山県にて、2024年にオープニング募集をお手伝いした事例です。前回は備前市、今回は倉敷市と場所は異なりますが、どちらも採用難エリアであることは変わりません。加えて、採用予定人数は200名。前回の2倍です。

しかしながら、オープンまでの約半年間で無事に採用は充足!その後も同拠点の稼働スペースの拡大に伴う、毎月50名程度の採用目標も達成し続けています。
過去の大苦戦から一転、成功を収めた要因は「求職者目線の原稿づくり」「予算の最適化」です。トラウマの克服に繋がったこの取り組みについて、株式会社シーエル 中村様と、弊社営業担当の中島に話を聞きました。

課題広告代理店頼みの採用活動からの脱却

倉敷市の事例をご紹介する前にまず、シーエル様の社内体制に触れる必要があります。実は、人事部が発足したのは2022年11月のこと。それ以前は経理スタッフの方が多忙のなか人事を兼任していたため、広告代理店に頼りきりの採用活動になっていました。そのため社内に採用ノウハウを蓄積できず、予算を適切に管理・運用することも難しい状態でした。
中村様の中途入社に伴って人事部が発足し、採用活動の見直しを実施。「当時の広告代理店から提案された求人原稿は求職者目線とはいえませんでしたし、制作意図を聞いても要領を得ない。そこで、新たな代理店を探すことにしたんです」

弊社にお問い合わせいただいたのは、新拠点:成田のオープンが差し迫る2023年1月のこと。 福岡本社の増員募集と合わせて、60名程度のアルバイト・パート採用をご希望でした。
他代理店との併用ながら、採用者の60~70%が弊社経由という成果を挙げ、スタッフの定着率もアップ。以降、他拠点での採用もご相談いただき、アルバイト・パート採用は弊社メインに。 そして2023年11月より、本題である倉敷市の募集がスタートしました。

提案「求職者目線の求人原稿」と「予算の最適化」

提案① 作業別×勤務時間帯別×ターゲット別に細分化した原稿

募集職種は「軽作業スタッフ」。しかし軽いものを扱う作業、重めのものを扱う作業、フォークリフトを使う作業など、業務は多岐にわたります。とはいえ全員がすべての作業を担当するわけではありません。

そこで、軽いものを扱う作業は主婦やミドル・シニア向けに、重めのものを扱う作業はフリーターやWワーク希望の男性向けになど、作業ごとにターゲットを分けた求人を提案。加えて求人にはフルタイム、時短(扶養内勤務)、午後のみといった勤務例を盛り込み、ターゲットが希望する働き方を実現できることがわかるようにしました。

誰に向けた求人なのかを明確にすることで、該当する求職者は「私にピッタリの仕事だ」と受け取ってくれます。中村様のお言葉を借りるなら、それこそが求職者目線の求人です。そのうえで上記のように求人を細分化して、「私にピッタリ」の母数を増やそうと考えました。

掲載媒体は後述しますが、下画像は実際に掲載したタウンワークの一部です。併用したIndeedでも、同様の仕立てで求人を掲載しました。

提案② PPP媒体からPPC媒体への移行

前述しましたが、今回はオープンまでに200名を、オープン後は稼働スペースの拡大に応じて月々50名の採用を目指す計画です。
そこで弊社営業担当の中島は、地方採用に強い「タウンワーク」と、世界No.1の求人サイト(※)「Indeed」の併用をご提案しました。併用によって求人の露出を増やし、1人でも多くの求職者に発見してもらい母集団形成を図る狙いです。
※参考:Comscore, 総訪問数, 2024年3月

2024年1月に「Indeed PLUS」がリリースされてからは、Indeedからこちらへ移行。Indeed PLUSを利用するとIndeedへの掲載に加えて、連携している他の求人サイトにも転載される可能性があるため、より求人の露出を増やすことができます。

またPPP(ペイパーポスト)のタウンワークと、PPC(ペイパークリック)のIndeed(Indeed PLUS)を使い分けることで予算の最適化も実施。PPPは求人を掲載した時点で料金が発生する仕組みで、応募の有無に関わらず費用が掛かります。
一方のPPCは、WEB上で求人がクリック(閲覧)された時点で料金が発生する仕組みです。1クリックごとに決められた費用が加算されるので、予算を効率的に運用できます。

当初のご提案では、月々の予算はタウンワーク:48万円、Indeed(Indeed PLUS):60万円の計108万円。実際には月80万~100万円の幅で運用を開始し、順調に採用が進むに従って予算をより効率的に運用できるよう、徐々にIndeed(Indeed PLUS)の予算割合を増やしていきました。

結果1年足らずで約340名を採用!さらに月の予算を50%削減

狙い通り、掲載スタート直後からたくさんの応募があり、オープンまでに200名の充足に成功!採用目標が月々50名になったオープン後も目標を超える成果を挙げ続けており、採用者数は340名程度にまで増えています(2024年12月現在)。
採用成功できたことに加えて、オープン後の掲載ではタウンワークの利用をやめ、Indeed PLUSに完全移行しました。それによって1ヶ月の運用コストは40万~50万円に!オープン前後で採用目標が変わっているため一概に比較はできませんが、月の予算を約50%削減できたことになります。

営業担当の中島はこう振り返ります。
「オープンまでの約半年間の求人閲覧数・応募数は、タウンワークよりもIndeed(Indeed PLUS)の方が多かったため、オープン後は完全移行をご提案しました。ユーザー(求職者)の反応をもとに掲載中の求人を何度も改善・修正できたり、充足したら掲載を停止して予算を残しておけたり、利便性の高さもIndeed(Indeed PLUS)の特徴です。
シーエル様は社内体制を整えている真っ最中。日頃からお客様とは密にやり取りをするよう心掛けていますが、中村様とは特にこまめにやり取りをしてきました。その結果として、採用充足と効率的な予算運用の両方でお力になれて嬉しいです 」

お客様の声(人事部:中村様)

「初めての打ち合わせでご用意していただいた求人に関するデータが、精度・幅ともに他社と比べてとても優れていたのを覚えています。そのデータにもとづいた提案にも納得感があり、期待以上の成果も出続けています。
備前市の二の舞は避けなければなりませんでしたし、先々を見据えて採用ノウハウを蓄積したかったので、中長期的に見ても倉敷市の募集は非常に重要でした。はじめこそ他代理店と併用していましたが、順調に採用ができている現在(2024年12月)、倉敷市の募集は中島さんにしか依頼していません」

今後については、こう話してくださいました。

「これからも良質なデータ・情報の共有や、『相場と比較して給与が低いので上げましょう』など、言いづらいこともストレートに助言して欲しいです。私たちも業界や求職者の動向にはアンテナを張っていますが、競合他社をはじめさまざまな業種と関わりがあるプロならではの情報提供を期待しています。
また引き続き、トレンドを踏まえた求職者目線の求人原稿もお願いします。少し大袈裟かもしれませんが、結果どうこうよりも『データをもとにターゲットの目線に立って考えて、この求人原稿を作りました』そんな矜持を持って仕事をしてほしいですね」

今後も採用パートナーとして尽力します

倉敷市での採用成功を経て、全国の拠点でアルバイト・パート採用をお手伝いさせていただいているほか、正社員の中途採用でもお声掛けいただいています。
「人事は求職者と関わる最前線のポジション。『圧倒的な人事を創ろう』という社長の期待に添えるよう、これからも頑張ります」そう意気込む中村様を、弊社は採用のプロとしてこれからもサポートしていきます。

お客様情報

株式会社シーエル

株式会社シーエル

1997年設立の3PL企業(サード・パーティー・ロジスティクス)。物流システムの開発・構築を「提案」するだけでなく、現場に入り込み「改革を実践」するコンサルティング力を強みに拡大中。福岡に本社を構え、九州・沖縄をはじめ関東・中部・北陸・近畿・中国地方と広範囲に事業所を展開しています。また東京商工リサーチ社が独自の基準で選出した「日本企業の上位7.8%にランクインする優良企業」に5期連続で選出(2020~2024年)。右肩上がりの物流業界で特に成長著しい企業様です。

本案件を担当したTraCom社員

Y.NAKASHIMA

福岡営業所
メンバー

Y.NAKASHIMA

本案件で使用したメディア

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