求人広告を掲載するには？広告の出し方や料金を解説

昨今、IT化や新型コロナウイルス感染症拡大などの影響もあり、企業の採用方法が多様化しています。そのため「どの求人媒体を選べばよいか分からない」「求人広告の出し方がよく分からない」と悩んでいる方も多いでしょう。

そこで今回の記事では、求人広告の基礎知識から、掲載する方法まで幅広く解説します。おすすめの求人媒体・メディアなども紹介するので、ぜひ参考にしてください。

そもそも求人広告とは？採用担当者が知っておきたい基礎知識を確認

求人広告の掲載方法を知るために、まずは「そもそも求人広告とは何か？」という基本を押さえておく必要があります。求人広告とは、企業が人材を募集するために公開する求人情報のことです。広告を掲載する場所によって、さまざまなタイプの求人広告があります。

ここでは、求人広告について採用担当者が知っておきたい基礎知識を確認しておきましょう。

さまざまな媒体・メディアに掲載できる

求人広告は、さまざまな媒体・メディアに掲載できます。例えば、求職者が自分で仕事を探すために利用する「求人サイト」や、ネット上の求人情報を横断的に検索できる「求人検索エンジン」などです。またSNSやWeb広告・Webサイトなど、求人に特化していない「一般的なメディア」に求人広告を掲載することもできます。

求人媒体のおすすめ・人気一覧と特徴やメディアの選び方をリクルート代理店が解説

無料で掲載する方法もある

求人広告を無料で掲載する方法もあります。例えば「求人ボックス」などの求人検索エンジンでは、無料でも求人広告を掲載できるようになっています。またTwitterやFacebook、LinkdlnなどのSNSも無料で利用でき、そこで求人募集を行うこともできます。

特にSNSを活用した採用方法は、昨今、「ソーシャルリクルーティング」として確立されつつあります。ただしSNSの利用自体に料金はかからないとはいえ、アカウントの開設や運用に手間がかかるため、「人件費」は必要です。自社のリソースをよくチェックし、運用体制を整えたうえで利用しましょう。

求人広告の掲載にかかる料金は？主な3タイプ

求人広告の料金形態には、「定額（掲載課金）タイプ」「成果・クリック課金タイプ」「無料で掲載できるタイプ」の3種類があります。ここでは、求人広告の掲載にかかる料金について確認しましょう。

無料タイプ

まずは無料タイプです。求人広告掲載の費用がかからない媒体・メディアがいくつかあり、それを利用すれば費用を抑えられます。ハローワークのように、完全無料で利用できる媒体・メディアもあるため、「どのような種類があるのか」を事前に把握しておくことが重要です。

また先ほど紹介した「求人検索エンジン」も、無料の範囲で利用できる場合があります。ただし「応募を集めるためのオプション機能を使う」など、より利便性を向上させるためには、有料化する必要があるので注意しましょう。

定額（掲載課金）タイプ

定額（掲載課金）タイプは、広告のパフォーマンスに関係なく、掲載時に所定の費用を支払う方式です。一般的な求人広告サイトでよく見られます。

定額タイプのメリットは、予算管理がしやすい点です。原稿サイズや掲載期間によって料金が決まり、事前に支払う額が決定します。そのため、後で予算オーバーになるような心配がありません。

ただし求人広告にまったく効果がなかったとしても、あらかじめ決められた料金を支払う必要がある点に注意が必要です。募集案件の採用難易度などをよく検討して、「費用に見合う効果が得られるか」を判断しましょう。

成果・クリック課金タイプ

成果・クリック課金クリックは、広告のパフォーマンスに応じて費用が変わる方式です。成果の基準は、「クリック」「応募」「採用」などいくつかあります。Web広告や転職エージェントなどでよく見られる課金タイプです。

成果・クリック課金タイプのメリットは、初期費用や利用途中の費用がかからないことです。そのため、仮に広告の成果がなければ、料金を支払う必要がありません。ただし成果によって料金が変わる都合上、採用コストを事前に予測しにくいため、綿密なシミュレーションを行うことが大切です。

求人広告を掲載する3つの方法

求人広告を掲載する方法は、大きく分けて「自社運用」「メディア運営会社に直接依頼」「広告代理店に依頼」の3つです。ここでは、それぞれの方法の概要やメリットについて解説します。

自社運用

自社運用は、媒体・メディアを運営する会社のサポートを受けず、社内リソースで広告を掲載する方法です。例えば自社のホームページに求人情報を掲載したり、求人検索エンジンなどの無料で利用できるサービスを利用したり、といった方法があります。

特に自社のホームページは、媒体・メディアによる制限が一切ないため、自由度の高い求人情報を作成できる点がメリットです。また求人検索エンジンなどのサービスは、ホームページのアクセスを集めるのが難しい中小企業にもおすすめです。

自社運用をする際は、「Airワーク 採用管理」のような管理ツールを導入すると便利です。Airワーク 採用管理で採用情報を作ると、求人サイトのIndeed（インディード）にも自動転載されます。

Airワーク 採用管理については以下の記事でも詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
Airワーク 採用管理の特徴・掲載方法や応募獲得方法を徹底解説

メディア運営会社に直接依頼

「メディア運営会社の担当者」に、直接依頼することも可能です。代理店を通さず、メディア運営会社とエンドユーザー（この場合は求人広告を出す企業）が直接やりとりをする方法で、「直販」とも呼ばれます。

直販は、自社運用の場合と比べて、効果的な広告の出し方などの提案が受けられるといったメリットがあります。また基本的に大手企業が運営しているため、安心感があるのもポイントです。

申し込みの流れとしては、メディア運営会社の専用プラットフォームから申し込むのが一般的です。媒体・メディアによっては、電話での申し込みに対応している場合もあります。

広告代理店に依頼

最後に紹介するのは「広告代理店」に依頼する方法です。代理店は、企業とエンドユーザーの間に入り、取引の代理や仲介を行います。つまり媒体・メディアのサービスを使うのは直販と同じですが、代理店を通して利用する点が異なります。

広告代理店の大きな特徴は、さまざまな求人媒体・メディアを扱っていることです。取り扱う複数の媒体の中から、適切な媒体の選び方や使い方などを提案します。媒体ごとのキャンペーン情報などにも詳しいため、採用コストを削減するためのアドバイザーとしても役立つ存在です。

また求人広告を載せる場合、複数の媒体・メディアを併用するケースがあります。広告代理店と契約していれば、窓口が一本化されるため、効率的に採用活動を進められるのも大きなメリットです。

求人広告を掲載するまでの基本手順・流れ

求人広告を掲載するまでに、どのような流れで手続きや制作を進めていくのでしょうか。ここでは、求人広告を掲載するまでの基本手順・流れを、4つのステップに分けて解説します。

採用の基本方針・目標を決める

まずは採用の基本方針や目標を決めます。例えば「ターゲット人材」を決めることは、採用活動を進めるうえで重要です。自社運用や代理店の利用など、どのような方法を利用するにせよ、基本方針・目標は最初に固めておきましょう。

採用ターゲットとなる人材だけでなく、「採用人数」や「採用スケジュール」の決定も重要です。採用人数を決めておけば、予算や利用する媒体の数など、どのようなスケールで採用活動を実施するのかを想定できます。

求人広告に載せる情報を整理する

次に、求人広告に載せる情報を整理しましょう。ここは、実際に求職者が見る部分なので、おろそかにしてはいけません。最低限、以下の情報をそろえておくのがおすすめです。

• 職種名
• 給与
• 雇用形態（正社員、パート・アルバイトなど）
• 勤務時間
• 福利厚生
• 応募受付連絡先

上記の情報は、どのような求人媒体・メディアを使う際も、基本的には必要となる情報です。しっかり整理しておきましょう。

コンテンツを作成する

基本方針や求人広告に載せる情報を整理できたら、実際にコンテンツを作ります。求人媒体・メディアによっては、イメージ写真が必要な場合もあります。またキャッチコピーや職種名も重要で、「未経験可」「〇〇経験者募集」など、獲得したい人材に合わせて訴求しましょう。

また中身の文章も、求職者にとって分かりやすいように書きます。「どのような職種を募集しているのか」「どのような社風・文化なのか」「どのようなキャリアを描けるのか」など、なるべく具体的に記載しましょう。

求人広告の掲載を開始する

コンテンツが作成できたら、後は求人広告を掲載するだけです。サービス上に登録し、掲載をスタートします。ただし、求人広告は、掲載して終わりではありません。採用のパフォーマンスを高めるためにも、求人広告の効果測定が重要になります。

あまり効果が得られないようであれば、コンテンツの修正や利用サービスの見直しなどをして改善を図ります。試行錯誤を繰り返し、自社にとって最適な人材の獲得を目指しましょう。

求人広告の掲載におすすめの媒体・メディア5選

「どの媒体・メディアを利用すればよいか分からない」と悩んでいる採用担当者の方も多いでしょう。ここでは、求人広告の掲載におすすめの媒体・メディアを5つピックアップし、それぞれの特徴を詳しく解説します。

求人媒体のおすすめ・人気一覧と特徴やメディアの選び方をリクルート代理店が解説

Indeed

*利用規約、掲載基準、使用制限が適用。有料オプションもあり。

Indeed（インディード）は、世界No1※の求人サイトです。日本での知名度も非常に高く、採用手法の1つとして確立されています。（※Comscore, 総訪問数, 2022年9月）多くのユーザーに利用されているため、どのような業種であっても、一定の母数を確保できるのが大きな魅力です。

Indeedは、クローリング（プログラムによる自動収集）によって求人を掲載します。そのため自社のホームページなどに載せた採用ページをIndeedに適応した仕様にすれば、特別な申込みや料金の支払いをしなくても掲載される仕組みです。

また、Indeedのサイトに直接、求人情報を投稿する方法もあります。会社情報や募集職種、仕事内容、募集条件などを入力してIndeed上に投稿し、自社の求人情報を掲載する方法です。

Indeedへの直接投稿も無料で行えますが、有料掲載（スポンサー求人）も利用できます。有料掲載を利用すると、検索結果に表示されやすくなり、結果的にクリック数や応募数アップが期待できます。

Indeedの料金の仕組みと有料・無料掲載の違いや効果・やり方を解説

求人ボックス

Indeedとも比較されやすい求人ボックスは、求人検索エンジンの1つです。さまざまな業種の求人が掲載されており、幅広い層のユーザーに利用されています。

掲載方法としては、無料掲載と有料掲載の2種類があります。有料掲載は、成果・クリック課金タイプになっているので、コストを抑えつつ採用できる点がメリットです。

求人ボックスの3つの特徴と掲載方法・料金とは？掲載メリットや手順を代理店が解説

タウンワーク

タウンワークは、リクルートが運営している求人メディアです。フリーペーパーとインターネットの両方に掲載でき、それぞれに1週間掲載できるのが基本プランとなります。

「地域密着型」という点が特徴で、特定の地域からの応募を獲得しやすいのが大きなメリットです。フリーペーパーは、沿線ごとにエリアが分かれているため、「◯◯線沿線の人を狙って求人を出したい」といった場合にもおすすめです。

タウンワークの特徴・メリットや掲載料金・掲載費用の仕組み・プランを徹底解説

リクナビNEXT

*2021年1月～12月の実績。年齢が確認できる会員の情報を集計

リクナビNEXT（リクナビネクスト）は、大企業から中小企業まで幅広い企業が利用している求人媒体・メディアで、主に「中途採用」にフォーカスしています。DM（ダイレクトメール）の機能が豊富で、求人を掲載するだけでなく、企業側から自社にマッチするような求職者にアプローチすることができます。

料金は定額（掲載課金）で、原稿サイズや掲載期間などによって異ります。

リクナビNEXTの特徴やメリット・効果を上げる掲載方法を人事採用担当者向けに徹底解説！

Google広告

Google広告のリスティング広告も、求人募集におすすめです。リスティング広告とは、Googleの検索結果に表示される広告であり、「検索連動型広告」とも呼ばれます。設定したキーワードを検索した人に表示されるようになっており、関連性の高い人材からの流入を狙える方法です。

自社のホームページに求人情報を掲載していれば、リスティング広告からのアクセスを狙えます。ホームページがなければ、採用専用のランディングページを作るといった方法もあるため、さまざまな方法で運用が可能です。

リスティング広告×求人で採用を実現！活用事例と運用方法とは？

求人広告の掲載サポートならリクルート正規代理店トラコムへ

求人広告を掲載できる媒体は多くあり、特徴はさまざまです。媒体ごとの特性や機能の違いを把握していないと、効果的に採用活動を行うのは難しいでしょう。企業によっては複数のエリアで募集したり、いくつかの媒体を併用したりなどの高度な使い方が必要なケースもあります。

そこで便利なのが代理店です。複数エリア、複数媒体での広告掲載も、代理店に依頼すれば効率的に進められます。特に採用の専門的なノウハウをお持ちでない企業様にとっては、よりメリットが大きいといえるでしょう。

リクルートトップパートナーのトラコムなら、その点でのサポート・コンサルティングが可能です。採用について分からないことや課題などがございましたら、ぜひお気軽にご相談ください。

まとめ

求人広告の掲載には、さまざまな方法があります。まずは自社の採用計画を固めておき、それに沿って利用する媒体・メディアを決めましょう。複数の求人媒体・メディアを利用するのであれば、窓口を一本化するためにも、代理店の利用をおすすめします。

弊社トラコムは、リクルートトップパートナー、Indeedゴールドパートナーとして多くの企業様の採用支援を行っております。採用についてご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。