ダイレクトリクルーティングにかかる費用は？料金体系や費用相場を解説

ダイレクトリクルーティングにかかる費用は、選択するサービスや料金体系によって大きく異なります。「ダイレクトリクルーティングの費用相場を知りたい」「細かい料金体系を知りたい」と考えている方も多いかもしれません。

当ページでは、ダイレクトリクルーティングの費用相場や、主要な3種類の料金体系を解説します。それぞれのメリット・デメリットや、ダイレクトリクルーティングの費用対効果を高めるコツも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ダイレクトリクルーティングの費用相場

ダイレクトリクルーティングの費用相場は、年収の20％〜35％の成功報酬が目安です。例えば年収500万円の人を採用した場合、100万〜175万円の費用がかかると想定されます。

サービスによっては、15％〜20％など成功報酬が低く設定されているケースもあります。ただしこちらの場合は、月額費用などが別途かかるパターンが多く、最終的には年収の20％〜35％になるのが一般的です。

ダイレクトリクルーティングサービスの中には「定額制」で利用できるサービスもあり、成功報酬の費用とは相場が異なります。定額制の場合、採用人数に関係なく一定の費用となるため、短期間で多くの人材を採用するほど採用単価が低くなります。

以上のように料金体系や採用人数による違いはありますが、ダイレクトリクルーティングサービスを使った場合の1人あたりの採用単価は「50万〜150万円」ほどが相場です。

ダイレクトリクルーティングの料金体系について詳しくは、以下に詳しく解説します。

ダイレクトリクルーティングの3種類の料金体系

ダイレクトリクルーティングの料金体系は、主に以下の3種類です。

• 完全成果報酬型
• 定額型
• ハイブリッド型

各サービスの特徴やメリット・デメリットを詳しく解説しますので、自社に合わせて選択してみてください。

完全成果報酬型

完全成果報酬型は、採用が成功した場合にのみ料金が発生するタイプです。成功報酬は一般的に、採用された人材の年収の一定割合（例えば20%〜35%など）で設定されます。

サービスによっては年収と関係なく、1人採用するごとに一律の料金がかかることもあります。

定額型

定額型は、月額または年額などの固定料金が設定されるタイプです。導入時に初期費用として一括で費用を支払う場合と、毎月一定の料金を支払うタイプがあります。

料金プランの仕組みはサービスごとにさまざまで、「3名プラン」「5名プラン」など採用予定の人数に応じてプランが分かれているタイプや、使える機能の違いでプランが分かれているタイプがあります。

ハイブリッド型

ハイブリッド型は、基本的な定額料金と、採用成功時の成果報酬の両方があるタイプです。採用成功時の費用は、完全成果報酬型のように年収の一定割合、もしくは定額で設定されています。

ハイブリッド型の成果報酬は、定額料金がかかる分、完全成果報酬型より低く設定されていることが多いです。

完全成果報酬型のメリット・デメリット

完全成果報酬型の主なメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット	・リスクを抑えて利用できる ・じっくり採用できる
デメリット	・採用単価が高くなりやすい ・早期退職時のリスクが大きい

それぞれ以下に詳しく解説します。

メリット1：リスクを抑えて利用できる

完全成果報酬型のメリットは、リスクを抑えて利用できる点です。定額型の場合、費用をかけても採用できずに終わるリスクもあります。1人も採用できなかった場合、定額の費用がそのまま損失となってしまいます。

一方で完全成果報酬型なら、結果が出てから費用を支払うことになるため、上記のようなリスクを抑えられます。「採用した分だけ費用をかけたい」というニーズがあれば、完全成果報酬型がおすすめです。

メリット2：じっくり採用できる

完全成果報酬型のもう1つのメリットは、時間をかけてじっくり採用できる点です。採用するまで費用がかからないため、月額・年額の料金がかかる定額型よりも長期的に利用できます。じっくり時間をかけて利用することで、自社に必要なスキル・適性を持つ候補者を選定しやすくなるでしょう。

デメリット1：採用単価が高くなりやすい

完全成果報酬型のデメリットは、採用単価が高くなりやすい点です。採用する人材の年収を基準に料金が設定されることが多いため、特に高年収の人材を採用する場合、1人あたりの採用コストは高額になります。

デメリット2：早期退職時のリスクが大きい

完全成果報酬型は採用単価が高い分、採用した人材が早期退職した場合に、投資した採用コストが無駄になってしまうリスクが大きくなります。

そのため多くのダイレクトリクルーティングサービスでは、早期退職した場合に返金を受けられる制度があります。しかし返金を受けるには一定の条件を満たす必要があり、どんな場合でも返金を受けられるとは限りません。返金ルールについても事前に確認し、リスクに備えておきましょう。

定額型のメリット・デメリット

定額型のメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット	・採用単価を抑えられる ・採用コストの計画を立てやすい
デメリット	・採用できなくても費用が発生する ・費用対効果を高める工夫が求められる

以下に詳しく解説します。

メリット1：採用単価を抑えられる

定額型のメリットは、採用単価を抑えやすいことです。一定期間の料金が固定されているため、期間内に多くの人材を採用するほど、1人あたりの採用コストが低くなります。

例えば3ヶ月間利用する料金が100万円なら、採用単価は1名だけ採用すれば「100万円/人」ですが、5名採用できれば「20万円/人」です。一度に複数名の採用を考えているなら、定額型の方が向いているかもしれません。サービスによってはプランごとに採用できる人数の上限が決まっていることがありますが、基本的には成果報酬型より採用単価が低く設定されています。

メリット2：採用コストの計画を立てやすい

採用コストの計画を立てやすいことも、定額型のメリットです。定額型は、利用期間や採用人数に応じて料金が決まるため、「いつまでに何人採用する」などの計画が決まっていれば、毎月かかる費用の計画が立てやすくなります。

一方の成果報酬型は、採用したタイミングで大きな費用が発生するため、一時的に大きな予算を取り分ける必要があります。この点、毎月のコストが同じ定額型の方が、予算管理がしやすいといえるでしょう。

デメリット1：採用できなくても費用が発生する

定額型のデメリットは、採用できなくても費用が発生する点です。採用が成功しなかった場合、支払った利用料金が無駄になってしまったと感じるかもしれません。

サービスによっては担当者によるサポートなどによって、採用できない結果にならないよう助けてくれます。とはいえ相手は人間なので、期間中に絶対に採用できるとは限らないという点は把握しておきましょう。

ただし万が一採用できなくても、費用が無駄になったとは限りません。利用期間中にスカウトメールを送るなどしてユーザーと交流できていれば、結果として採用に至らなかったとしても、自社の認知度アップやブランディングには貢献できたといえるでしょう。

デメリット2：費用対効果を高める工夫が求められる

費用対効果を高める工夫が求められることも、定額型のデメリットです。定額型では、利用期間が長くなるほど合計の費用が大きくなります。したがって、できるだけ短期間で成果を上げるための工夫が必要です。

費用対効果を最大化するためには、人材データベースを頻繁にチェックし、スカウトを積極的に送るなど多くの手間が必要です。長期的なスパンで利用する成果報酬型よりも、短期集中で多くのリソースを確保する必要があります。

ハイブリッド型のメリット・デメリット

ハイブリッド型の主なメリット・デメリットは以下の通りです。

メリット	・成果報酬型・定額型の両方のメリットが得られる
デメリット	・完全成果報酬型より費用が高くなる可能性がある

それぞれ以下に詳しく解説します。

メリット：成果報酬型・定額型の両方のメリットが得られる

ハイブリッド型のメリットは、成果報酬型・定額型の両方のメリットが得られる点です。

定額料金は低価格に設定されていることが多く、「リスクを抑えて」「じっくり採用できる」という完全成功報酬型と同様のメリットが得られます。さらに成功報酬が完全成果報酬型より低く設定されていることが多いため、「採用単価を抑えやすい」という定額型のメリットにもつながります。

デメリット：完全成果報酬型より費用が高くなる可能性がある

ハイブリッド型は、採用の進み具合によっては完全成果報酬型より費用が高くなることがあります。スムーズに採用できれば問題ありませんが、採用までに時間がかかった場合、定額の料金がかかる分、割高になる可能性があります。

ハイブリッド型は長期的な利用も可能ですが、定額型と同じように、できるだけ短期間で成果を上げることでコストを抑えられる点も意識する必要があります。

完全成果報酬型が向いているケース

完全成果報酬型が向いているケースの例としては、以下の3つが挙げられます。

• 採用予定の人数が少ない
• 採用スケジュールに余裕があり長期的に取り組みたい
• 採用の質を重視してじっくり選考したい

採用予定の人数が少ない場合、完全成果報酬型のデメリットである「採用単価が高くなりやすい」点はあまり問題にならないでしょう。

また採用スケジュールに余裕がある場合や、時間をかけて慎重に人材を選びたい場合も、採用するまで料金がかからない完全成果報酬型がおすすめです。

定額型が向いているケース

定額型が向いているのは、例えば以下の4つのケースです。

• 採用予定の人数が多い
• 採用スケジュールが明確に決まっている
• 毎月一定のコストで運用したい
• 採用力に自信がある

成果報酬型とは逆で、大量採用を計画している場合には、採用単価を抑えやすい定額型がおすすめです。例えば新規事業の立ち上げ時や、急成長中の企業など、一度に多数の人材が必要な場合に向いています。

また定額型のデメリットである「費用対効果を高める工夫が求められる」点は、知名度が高い企業や採用力が高い企業なら、それほど課題にはならないと考えられます。

そして「いつまでに何人採用するか」といった採用スケジュールが明確に決まっている場合も、採用人数や利用期間に応じた料金の定額型の方が、計画的に採用活動を進めやすいでしょう。採用時に大きな費用を払うことが難しく、毎月一定のコストで運用したい場合にも、定額型がおすすめです。

ハイブリッド型が向いているケース

基本的には完全成果報酬の考え方と同様ですが、特に以下の場合はハイブリッド型がおすすめです。

• 採用スケジュールが明確に決まっている
• 採用力に自信がある
• 採用の質とコストを両立したい

つまり「採用スケジュールが明確に決まっている」「採用力に自信がある」など定額型が向いているケースで、さらに「採用の質」など完全成果報酬のメリットも重視したい場合には、ハイブリッド型が向いています。

採用の質だけを求めるなら完全成果報酬の方が向いていることがありますが、採用の質を重視してじっくり人材を選びつつ、費用をできるだけ抑えて「採用の質とコストを両立したい」場合には、ハイブリッド型がおすすめです。

ダイレクトリクルーティングの費用対効果を高めるコツ

ダイレクトリクルーティングの費用対効果を高めるためには、以下の3つのポイントを意識することが大切です。

• 綿密な採用計画を立てる
• 採用ターゲットに近い人材が多いサービスを選ぶ
• 複数の手法・サービスを併用する

以下、それぞれのコツを詳しく解説します。

綿密な採用計画を立てる

綿密な「採用計画」は、ダイレクトリクルーティングの費用対効果に影響する大きな要素です。

採用計画とは、採用スケジュールや人数、採用する人材に求める要件など、採用活動を進めていく上での基本計画のことです。

「いつまでに何人採用する必要があるか」など、採用スケジュールや予定人数が決まっていると、ダイレクトリクルーティングサービスの料金プランを選択しやすくなります。

採用計画を立てることはダイレクトリクルーティングに限らず、採用活動全体を成功させるために不可欠な要素です。採用計画の立て方について詳しくは、以下のページをご参照ください。

効果的な採用計画とは？計画の立て方やポイントを解説

採用ターゲットに近い人材が多いサービスを選ぶ

利用するダイレクトリクルーティングサービスを選ぶ際には、採用ターゲットの人物像に近いユーザーが多く登録しているかをチェックしましょう。

サービスごとに「全業種・全職種向け」「IT・Web業界向け」「エグゼクティブ層・ハイクラス向け」など、ユーザー層の違いがあります。サービスによっては「お試し検索」で、自社の求める条件にマッチする人材がどれぐらいヒットするか確認できるようになっているので、利用してみましょう。サービスの具体例は以下のページをご参照ください。

ダイレクトリクルーティングサービスおすすめ20社を比較！導入のコツも解説

採用ターゲットが明確でない場合は、まずは自社の求める人物像を明確に定義しておきましょう。採用ターゲットの決め方については、以下のページをご参照ください。

「採用ターゲット」を決める上で大切な3つのポイント

複数の手法・サービスを併用する

ここまでは専用の人材データベースサービスを利用してダイレクトリクルーティングを行うケースについて解説してきましたが、他の手法を併用することで、費用を抑えられる場合があります。中にはSNSやリファラル採用など、サービスの利用料金がかからない手法もあるので検討してみましょう。

一つのサービスを使う場合よりも多くのユーザーから探せるので、自社にマッチする人材に出会いやすくなる点もメリットです。

また複数の人材データベースサービスを利用するという手もあります。特に完全成果報酬型のサービスは、人材を探すだけなら無料なので併用しやすいでしょう。

人材データベース以外の手法について詳しくは、以下に解説します。

費用を抑えてダイレクトリクルーティングを導入する方法

ダイレクトリクルーティングの方法はいくつかありますが、費用を抑えて導入しやすいおすすめの手法は以下の3つです。

• 一般的な求人サイトのスカウト機能を活用する
• SNSを活用する
• リファラル採用を導入する

ここでは、上記3つの詳しい方法について解説していきます。

ダイレクトリクルーティングの他の手法について詳しくは、以下のページをご参照ください。

ダイレクトリクルーティングとは？手法の種類と導入をおすすめするケースを解説

一般的な求人サイトのスカウト機能を活用する

求人サイトの中には「スカウト機能」を使って、スカウトメールを送信できるものがあります。サイトによってはダイレクトリクルーティングサービスよりも費用を抑えて利用することが可能です。

例えばIndeed PLUSは、対応する連携ATSから利用するとスカウトメール機能を使えます。Indeed PLUSの料金体系はクリック課金型で、求人がクリックされるごとに料金が発生する方式です。

クリックされなければ料金が発生しないためリスクを抑えて導入でき、成果報酬が発生しない分、コストを抑えて利用できます。Indeed PLUSについて詳しくは、以下のページをご参照ください。

Indeed PLUS（インディードプラス）とは？掲載方法や料金の仕組み、通常のIndeed掲載との違いを解説

SNSを活用する

費用を抑えてダイレクトリクルーティングを導入したい場合は、SNSを活用するのもよいでしょう。例えばX（旧Twitter）やFacebookなど、無料で使えるSNSでもダイレクトリクルーティングができます。

無料SNSに加えて、LinkedInなどビジネス向けのSNSを活用するのもおすすめです。ビジネス向けのSNSは基本的に有料ですが、一般的なダイレクトリクルーティングサービスよりも費用を抑えられることがあります。

SNSを使った採用活動は、「ソーシャルリクルーティング」とも呼ばれていて、昨今注目されている手法の一つです。SNSはダイレクトリクルーティングだけでなく、自社の魅力を発信するなど、採用活動においてさまざまな使い方ができます。

SNS採用（ソーシャルリクルーティング）について詳しくは、以下のページをご参照ください。

SNS採用（ソーシャルリクルーティング）とは？おすすめのSNSや活用のポイント

リファラル採用を導入する

リファラル採用も、ダイレクトリクルーティングの一種で、比較的コストを抑えて導入できます。

リファラル採用とは、自社の従業員からの紹介を通じて人材を採用する方法です。現在の従業員が推薦するため、企業文化や仕事内容にマッチする人材が集まりやすいという特徴があります。

リファラル採用は、外部の求人メディアやエージェントを利用する必要がないため、費用を抑えて導入できます。

リファラル採用について詳しくは、以下のページをご参照ください。

リファラル採用とは？メリット・デメリットや導入事例、成功のコツを紹介

ダイレクトリクルーティング導入のご相談ならトラコムへ

「自社にはどの料金プラン合っているのか分からない」「どの手法を選べばよいか分からない」など、ダイレクトリクルーティングについてのお悩み・お困り事がございましたら、弊社トラコムまでご相談・ご依頼ください。

またダイレクトリクルーティング以外の採用手法についても、全般的にご相談いただくことが可能です。そもそもの採用計画を立てる段階からのご相談や、利用する求人サービスの選び方など、採用にまつわるお悩みなら、どんなことでもお気軽にご相談いただけます。まずは以下のフォームよりお問い合わせください。

ダイレクトリクルーティングの料金に関するまとめ

ダイレクトリクルーティングの料金体系は、「完全成果報酬型」「定額型」「ハイブリッド型」の3つに大別されます。それぞれ異なるメリット・デメリットがあるため、採用スケジュールや人数に応じて適切に選択しましょう。

ダイレクトリクルーティングは、人材データベースサービスを利用する以外にも、さまざまな手法があります。一般的な求人サイトのスカウト機能やSNS、リファラル採用など、費用を抑えて利用できる方法もあるので検討してみましょう。