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企業の採用活動には、転職サイトや求人誌といった従来の求人広告だけでなく、「運用型求人広告」を活用するという選択肢もあります。
とはいえ運用型求人広告に馴染みがなく、「一般的な求人広告とどのような点が違うの?」「運用型を使うことでどんなメリットがあるの?」と疑問をお持ちの採用担当者様も多いのではないでしょうか。
この記事では、運用型求人広告の概要や仕組み、活用方法などについて解説します。貴社の採用活動にお役立ていただけると思いますので、ぜひ最後までお読みください。
「運用型求人広告」とは、運用型広告のうち求人・人材採用を目的にしたものを指します。
そもそも「運用型広告」とは、効果を測定しながら随時内容や予算を変更し、より効果が出る形を追求しながら運用していくWeb広告のことです。
一般的な広告は、一度掲載を始めてしまえばそれで完結するため、あとから内容や掲載料金の変更はできません。
一方で運用型広告は、掲載を開始してからも内容や予算・配信期間などを柔軟に調整することができます。
運用型求人広告の代表的なサービスは、求人サイトのIndeed(インディード)です。
Indeedと似ているサービスには、求人ボックスやスタンバイなどの求人検索エンジンがあります。求人検索エンジンの具体例については、「運用型の求人検索エンジンの具体例」の項目で詳しく解説しています。
また商品・サービスの宣伝などビジネスで広く使われる「Google広告」も、求人のために利用できます。
一般的な運用型広告の具体例は「求人に利用できる一般的な運用型広告の具体例」の項目をご参照ください。
運用型求人広告では、複数の広告のなかから最も適した広告が表示される「オークション形式」が採用されています。
オークション形式では、複数の広告主が予算と広告の内容を決めて広告枠に入札します。
ユーザーが広告枠のあるWebページにアクセスすると、そのつど入札が行われ、入札額や広告の品質などによって表示される広告が決定されるという仕組みです。
運用型求人広告の主な課金形式は、次の3種類です。
クリック課金 | ユーザーが広告をクリックした回数に応じて料金を支払う。 1度もクリックされなかった場合は料金が発生しない。 広告を見て興味・関心を持ったユーザーを集めやすい。 |
インプレッション課金 | 広告の表示回数に応じて料金が決まる。 一般的には1,000回表示されるごとに料金が発生する。 認知度向上などの目的に向いている。 |
広告視聴課金 | ユーザーが動画広告を視聴した場合に料金が発生する。 どのタイミングで「視聴した」とみなされるかは媒体によって異なる。 |
運用型求人広告は、従来の求人広告には無いさまざまなメリットがあります。
主なメリットは以下のとおりです。
4つのメリットについて、順番に解説します。
ターゲティングとは、ターゲットをマッチング度の高いユーザーに絞り込み、広告の効果を高めることです。
ターゲティングの方法は広告の種類によって異なりますが、リスティング広告や求人検索エンジンの場合は「検索キーワード」によって広告を配信するターゲットの絞り込みができます。
またユーザーの年齢や性別、住んでいる地域などの「属性」をもとにターゲティングできる広告プラットフォームもあります。
このほか広告によっては「自社のWebサイトにアクセスしたことがある人だけに表示する」など、ユーザーの行動履歴をもとにしたターゲティングも可能です。
運用型求人広告は、所定の手続きを済ませばすぐに掲載でき、内容の変更もリアルタイムで行えます。
従来の「広告掲載1回につきいくら」というスタイルの求人広告は、掲載されるまでにある程度の時間がかかります。
さらに掲載後は、内容を変更できないことも少なくありません。求人誌や求人フリーペーパーといったアナログの求人広告であれば印刷の時間も必要で、一度発行されてしまえば基本的には修正はできません。
運用型広告であれば、掲載を開始してからでも広告内容や予算の変更、ターゲティングの調整などがいつでも可能で、状況に合わせて柔軟な運用ができます。
広告が不要になった際は、即座に掲載を中断することも可能です。
運用型求人広告では「クリック率はどのくらいか」「求人広告を閲覧してから応募に至った人数は何名か」といったデータの収集や分析がリアルタイムで行えます。
広告の効果をすぐに把握でき、さらに効果を高めるための改善もできるのがメリットです。
プラットフォームによっては分析データのダウンロードもできます。
分析データは社内メンバーと共有したり、次回求人広告を出す際の参考資料として活用したりと、さまざまな用途に使えます。
採用活動は1度で終わるものではありません。
効果分析のデータを蓄積していくことで、今後のために役立てることができるのも運用型求人広告のメリットです。
掲載課金型の求人広告と比べて、コストパフォーマンスを高めやすいことも運用型求人広告のメリットです。
従来の掲載課金型の求人広告は、成果にかかわらず費用が発生します。
そのため応募数が少ない場合には、コストパフォーマンスが悪くなってしまいます。
一方の運用型求人広告は、「ユーザーが実際にクリックした」などの成果に応じて費用が発生するため、無駄な費用が発生しにくいことがメリットです。
また、すでにご紹介したようにターゲティングができることや分析・改善がしやすいことも、採用のコストパフォーマンス向上につながる要因です。
採用コストが課題となっているなら、運用型求人広告を試してみる価値は十分にあります。
商品の販売やWebサイトへの流入に使われる「運用型広告」は、求人広告にも利用できます。
求人に使える運用型広告の例は以下のとおりです。
・リスティング広告
・リターゲティング広告(リマーケティング広告)
・ディスプレイ広告
・SNS広告
・動画広告
それぞれの特徴や採用活動に活用するメリットについて、以下で解説します。
「リスティング広告」はGoogleやYahoo!などの検索エンジンで入力された検索キーワードに応じて、検索結果と一緒に表示されるテキスト広告のことです。
「検索連動型広告」とも呼ばれます。
たとえば「製造業 転職 正社員」というキーワードで検索したユーザーには、製造業の求人を取り扱っている転職サイトや転職エージェントなどのリスティング広告が表示されます。
特定のキーワードを入力するユーザーにターゲットを絞って配信できるのが特徴で、検索エンジンで積極的に情報を収集している「転職顕在層」に向けたアプローチ方法として有効です。
【主なプラットフォーム】
リスティング広告を使った採用については、こちらの記事で詳しく解説しています。
人材採用に使うリスティング広告「採用リスティング」とは?特徴や運用のポイント、求人掲載料金をご紹介
人材採用においてリスティング広告を使うメリットや効果を上げるコツについてまとめています。
【以下の方におすすめ】
「リターゲティング広告」とは、過去に自社Webサイトへアクセスしたことがあるユーザーに対して配信する広告のことです。
「リマーケティング広告」とも呼ばれています。
リターゲティング広告は、採用Webページを閲覧したものの、応募などのアクションを起こさずに離脱してしまった人への訴求として有効です。
ユーザーのなかには、自社の採用Webページにアクセスしたものの「もう少し考えよう」「別の会社も見てみよう」と離脱する人が一定数存在します。
離脱した人が別のWebサイトやSNSを閲覧中に、自社のリターゲティング広告を表示させることで「そういえば、この会社に応募するかどうか検討していたな」と思い出してもらい、改めて応募を促すことができます。
【主なプラットフォーム】
「ディスプレイ広告」とは、WebサイトやWebアプリの広告枠に表示されるバナー広告などのことです。
テキストだけでなく画像や動画も使えます。
画像や動画は、テキストと比較すると伝えられる情報量が多く、ユーザーの印象に残りやすいことがメリットです。
そのため求人情報の配信だけでなく、企業の認知度向上や採用ブランディングにも活用できます。
ディスプレイ広告は、リスティング広告に比べて幅広いターゲットに届けることができます。
そのため、「いい企業があれば転職してもいい」「いつかは転職するかも」と思いながらも積極的には転職活動をしていない転職潜在層にもアプローチが可能です。
【主なプラットフォーム】
「SNS広告」とは、名前のとおり「Instagram」や「X(旧Twitter)」といったSNS上に配信する広告のことです。
広告が配信されるのはさまざまな情報が流れるタイムラインをはじめ、Xではトレンドタブ、LINEではトークリストの上部など、各SNSによって異なります。
SNS広告はユーザーアカウントに登録されている年齢や性別などのパーソナルな情報や、好む投稿の傾向などをもとに配信されるのが大きな特徴です。
SNSはサービスごとにユーザー層や好まれやすい投稿が異なるものの、年齢層が上がるにつれて利用率が下がる傾向にあります。そのためどちらかといえば、若年層をターゲットにした採用に適していると言えるでしょう。
【主なプラットフォーム】
「動画広告」とは動画を用いた広告のことで、WebサイトやWebアプリの広告枠で表示されるほか、YouTubeなどの動画コンテンツに挿入される形で配信されるものもあります。
動画広告の特徴は、映像と音声を駆使した幅広い表現ができる点です。
社員インタビューや実際の作業風景など、動画ならではのコンテンツを盛り込むことで自社の強みや社風を魅力的に発信できます。
ただし途中で動画をスキップできる仕組みになっている場合が多く、ユーザーに最初から最後まで目を通してもらうには工夫を凝らす必要があります。
【主なプラットフォーム】
運用型求人広告として代表的なのは「求人検索エンジン」です。
求人検索エンジンとは、Web上に掲載されている求人情報を自動で収集し、まとめて表示するサービスのこと。
ユーザーからすると、複数のWebサイトに掲載されている求人情報を1ヵ所でチェックできるというメリットがあります。
内容や予算を調整しながら配信できる運用型の求人検索エンジンには、以下のものがあります。
また似たようなものとして、求人サイト「Indeed(インディード)」も、内容や予算を調整しながら配信が可能です。
各サービスの特徴を順番に解説します。
「求人ボックス」は、「価格.com」や「食べログ」などのサービスを手がける株式会社カカクコムが運営する求人検索エンジンです。
絞り込み検索ができたりお気に入り機能が実装されていたりと、ユーザビリティの高さが求人ボックスの魅力だといえるでしょう。
ユーザー層が幅広く、ミドル層を採用したい場合にも活用できます。
求人ボックスでは費用が発生しない無料掲載のほか、クリック課金制のリスティング広告も利用可能です。
最低出稿金額の決まりがないため、少ない予算でも運用を始められます。
求人ボックスの詳細は、こちらのページでご確認ください。
求人ボックスの3つの特徴と掲載方法・料金とは?掲載メリットや手順を代理店が解説
「スタンバイ」は株式会社スタンバイが運営する求人検索エンジンで、2020年に12月に「Yahoo!しごと検索」とサービスを統合しました。
そのためYahoo! JAPANとの結びつきが強く、Yahoo! JAPAN系列のサービスを利用するユーザーにアプローチしやすい仕組みになっています。
無料でも求人掲載できますが、有料掲載を利用すると無料掲載の求人よりも優先的に上位表示されます。
料金はクリック課金制で、1クリックあたりの単価は30円からと比較的リーズナブルです。
スタンバイの仕組みについては、こちらのページで詳しく解説しています。
求人検索エンジン・スタンバイの特徴、掲載方法、掲載料金とは?メリットや手順を広告代理店が解説
「Indeed」は日本国内の月間訪問数2,720万以上(※1)を誇る求人サイトです。
Indeedには無料(※2)で求人情報を掲載できますが、表示回数を増やせる有料オプションがあり、予算に合わせた運用が可能です。
料金はクリック課金制で、ユーザーが求人情報をクリックした回数に応じて費用が発生します。
※1 SimilarWeb, 総訪問数, 2023年2⽉
※2 利用規約、Indeedが定める掲載基準、及び使用制限が適用されます。
Indeedに求人を掲載する方法については、こちらの記事でご案内しています。
Indeedに求人掲載する方法を徹底解説!採用につなげるコツも紹介
運用型求人広告にはさまざまな種類があり、それぞれ特徴や強みが異なります。
採用活動を成功させるにはまず、各サービスについて把握したうえでできるだけ高い効果が期待できるものを選ぶことが大切です。
運用型求人広告のプラットフォームを選ぶには、どういった点に注意すればよいのかを解説します。
第一に、採用ターゲットと親和性が高いプラットフォームを選ぶことが重要です。
これはプラットフォームによってリーチしやすいターゲット層が異なるためです。
たとえば若年層を採用したいのであれば、前述のとおりSNS広告が向いています。
とはいえSNSであれば何でも構わないというわけでありません。SNSごとのユーザー層の違いにも注目しましょう。
例を挙げると、Facebookは30~40代の利用が中心で年齢層が比較的高く、InstagramやX(旧Twitter)は20代のユーザーが多く年齢層が低いという違いがあります。
このほか、転職顕在層に絞って配信するのであればリスティング広告、転職潜在層にも広くアプローチするのであればディスプレイ広告のように、転職への意識の違いによっても使い分けられます。
運用型求人広告を利用する際はまず、どういった層に求人広告を届けたいかを考えましょう。
求人広告を配信する目的や達成すべき目標を明確にし、それをもとにプラットフォームを選ぶことも重要です。
求人広告の大きな目的は「人材を採用すること」ですが、短期アルバイトを大量採用する場合と、自社にマッチする人材をじっくり採用する場合とでは、適したアプローチが違ってきます。
たとえば人材を一度に大量採用したいという場合は、多数の応募が見込めるリスティング広告が向いています。
応募数よりもまずは自社の認知度アップを優先するなら動画広告を活用するなど、主な目的に合う広告を選びましょう。
運用型求人広告を導入するにあたっては、デメリットを把握しておくことも大切です。
特に以下の2つの点を意識しておきましょう。
運用型求人広告では、求人広告の掲載がスタートした後も常に分析し、必要に応じてターゲットや予算設定を調整する「運用」の手間をかける必要があります。
紙媒体や掲載課金型の求人広告は掲載が1つのゴールですが、運用型求人広告において掲載はスタートに過ぎません。
掲載したまま放置し、運用を怠ってしまうと、採用目標の達成が難しくなります。
運用型求人広告を運用していくには、それなりの手間が必要です。
十分なリソースがあれば運用の内製化も可能ですが、基本的には広告代理店のサポートを受けながら運用することをおすすめします。
詳しくは「運用型求人広告の配信を始める2つの方法」の項目をご覧ください。
運用型求人広告を適切に運用するには、専門的なノウハウが求められます。
専門知識がないまま取り組めば効果が出づらくなるだけでなく、改善したつもりが改悪になってしまうなど、的外れな施策をすることにもなりかねません。
必要なノウハウは、効果分析におけるデータの扱い方、ターゲットの設定方法、予算設定のコツなど、多岐にわたります。
広告の成果に影響を及ぼすクリエイティブの面でも、採用ターゲット層から好感を得やすく、なおかつ目的達成につながる文章やバナー画像、動画などを企画・制作しなければなりません。
これらのノウハウは一朝一夕で蓄積できるものではありませんが、代理店のサポートを受けることで、すぐに専門家のノウハウを利用できます。
代理店への依頼方法については「広告代理店に依頼する」をご参照ください。
採用活動に運用型求人広告を取り入れる際の選択肢は、「社内で運用する」もしくは「広告代理店に依頼する」の2つです。
それぞれの方法にどのようなメリットがあるのか、どういった点に注意すべきなのかを解説します。
1つ目の方法は、各広告プラットフォームで自社のアカウントを作成し、社内で広告を運用する方法です。
自社運用のメリットは、代理店に依頼する費用がかからないことと、代理店とのコミュニケーションが必要ない点です。
ただしすでにお伝えしたとおり、広告の運用には手間がかかるうえ、成果を上げるには専門的なノウハウが不可欠です。
さらに運用だけでなく、広告原稿の作成や写真の撮影、動画編集の方法も検討しなければなりません。
社内での広告制作が難しい場合は、クリエイティブの部分のみ外注することも可能です。
また、内製化すれば外注費用は抑えられるものの、運用担当者の人件費といった「見えないコスト」が発生することにも注意しておきましょう。
2つ目の方法は広告代理店に依頼し、企画やクリエイティブ制作、配信設定、分析や調整といった広告運用に必要な作業全般を外注する方法です。
外注費用はかかりますが、クリエイティブ制作や運用の手間が省けるため、社内リソースを消費せずに済みます。
加えて、広告運用について幅広い知見を持つプロのノウハウを利用できることで、成果を出しやすいのもメリットです。
ただし代理店によって得意分野が異なるため、運用型求人広告について詳しい代理店を見きわめましょう。
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