
トラコム社員がお届け!
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言、まん延防止等重点措置が明け、多少の落ち着きを取り戻した市況感ですが、それに伴って人材の採用を始める企業は増え、有効求人倍率は上昇し、採用が難しくなってきています。
そのような状況下で採用コストは上昇し、求人広告費用の見直しを迫られている企業様は多いのではないでしょうか。採用コストが高くなっていると思ったとき、どのように見直したらよいのでしょうか。
本記事では、求人広告費用の見直し方や見直しのタイミングについてご紹介します。
求人広告費用の見直しを行う前に、まずは企業が採用・求人広告にかける費用はどのくらいなのかを見ていきましょう。
地域や業種・職種によって異なるということを前提に、「1名採用するには、その人の月給分のコストがかかる」といわれており、採用の目安となるひとつの指標となっています。例えば月給20万円のスタッフを2名採用するとなると、コストは40万円かかる、という計算になります。
これが「経験者」「有資格者」になれば更に高くなるでしょうし、人気の職種(オフィスワーク系・事務等)になればコストは下げられるでしょう。当然コストをかければかけるだけ採用につながる可能性は高まります。
しかし、採用予算には限度がございますよね。いかに適正なコストで採用成功させるかが大切になります。
求人広告の費用には、費用対効果という考え方があります。費やしたコスト(費用)に対して、どの程度の効果が得られたのかを意味します。いわゆるコストパフォーマンス、コスパですね。
当然、費用を極力かけずに採用成功できることが一番です。ただ、コスト優先で考えると結局採用成功せずに無駄に費用がかかってしまう事も人材採用に関してはよくあること。
ここからは、まずはその前段階の改善点をご紹介したいと思います。
「求人広告費用を見直す」というよりは、コストをかけているにも関わらず成果が出ていない時に見直す必要があります。例えば、1人当たりの月給分のコストをかけているにも関わらず1人も面接が出来ていない場合は、そのケースに当たります。
では、更に費用をかければ良いのか?と聞かれると、答えはノーです。見直すべきポイントはそこではありません。
このように色々な観点から課題がどこにあるのかを確認しましょう。
コストをかければ採用成功に近づくという考え方に異論はありませんが、大切なのはかけるコストの最適化。費用を見直す前に改善したいポイントはさまざまあります。
採用がうまくいかない場合によくあるのが、とにかく応募が来るように良いことをたくさん記載しよう!というケース。
自社の魅力を採用ターゲットに伝えたい!という点は間違っていません。ですが、大切なのは「リアル感」と求職者との「距離感」です。
世の中には求人広告が溢れています。読者の目も自然と肥えています。魅力的な広告とは、良いことばかり書いている広告ではなく、いかに求職者と距離を縮め、自社の魅力をリアルに伝えられているかです。「自社ではどのように訴求したらよいの?」と疑問をお持ちの方は、ぜひ弊社の営業にご相談いただければと思います。
求める人物像の見直しも必要です。こちらに関しては企業による中長期的な改革が必要になります。例えば、今までは男性しか採用しなかった採用案件に女性もOKとなれば、単純に採用の可能性が倍になります。
もちろん、その性別ではないとできない仕事もありますが、任せる仕事内容や業務の役割を見直すことで、このような可能性を広げることはできるかもしれません。
特に最近は新型コロナウイルス感染症の影響でシフトが削られたり、Wワーク希望者が増えたりといった求職者側の事情があるため、企業側がWワークをOKにして募集したところ、以前よりも応募が増えたという話も多く耳にします。このように求める人物像と採用ターゲットを見直すことで、採用の可能性を高めることができます。
待遇の見直し・改善も大切な要素となります。これは、新たに採用する人に向けてだけでなく、既存スタッフの定着にも関わることです。
例えば、服務規定を緩和する、在宅勤務を推奨する、誕生日休暇、結婚記念日休暇等を導入する、ユニークな手当を新設するなど、挙げればきりがありませんが、他社の取り組みを見ながら、いろいろと試してみてはいかがでしょうか。
こちらの記事では、テレワークにおいて注目を集めている新しい福利厚生についてご紹介しています。採用において他社と差別化を図りたい、従業員の満足度を上げたいと考える企業様はぜひ参考にしてみてください。
アフターコロナで注目される新福利厚生
応募までの流れや選考フローを見直すことも、意外と重要だったりします。
今は求職者が複数社に応募するのが主流になっており、いかにスピード感を持って対応できるかが重要になります。
このような応募前のハードルを下げる取り組みや
といった、選考フローの見直しもおすすめです。
求職者は数ある募集企業の中から複数社に応募しているため、最終的には最も早く内定を出してくれた企業に入社を決めるというケースも少なくありません。
特に最近はWEB面接のニーズが高まっており、WEB面接で対応できる旨を原稿に記載しただけで、応募数が増えた企業もありました。
Web面接を導入される企業様に向けた、導入のポイントや注意点をまとめた資料を無料でダウンロードいただけます。
初めてのWeb面接の導入を解説。面接設定の流れや注意点は?
求人広告費用を見直したい時にできることはいろいろとありますが、何から手をつけるべきか、どの情報をメインに持ってくるかなどを決める際には、ぜひ弊社のような求人広告代理店にご相談いただければと思います。
採用ターゲットを明確にする
↓
そのターゲットに刺さるポイントを原稿に記載する
シンプルにいうとこの流れが大切です。
募集エリアや募集職種、条件、採用状況など、企業によって改善できることは変わってきますので、御社の採用状況を詳しくヒアリングしたうえで、コスト最適化のためのご提案をさせていただきます。ぜひご相談ください。
「どれだけのコストをかけて、どれだけの成果を得られたのか(投資対効果)」を測る指標として注目されているのが採用ROI(Return on Investment)。近年、コストをかけても思うように人材が採用できない、定着率が低いといった課題を抱える企業が増えています。
本資料では、採用コストの最適化、定着率向上、パフォーマンス重視の採用手法といった、採用ROIを向上させるための実践的な施策をまとめました。今後の採用活動における効果測定と改善の指標として、ぜひご活用ください。
10万円かけて応募が来ないから20万円かけよう!という考えでは、もしかしたら100万円かけても採用は難しいかもしれません。特に最近は採用難で応募数や面接数といった「数」を取るのが難しいため、本記事でご紹介した内容を見直すことが必要になってきます。
採用に正解はありませんが、その時にできるベストな選択はできます。採用コスト最適化・求人広告費用の見直しに関するお悩みは、トラコムまでお気軽にご相談ください。
この記事を書いた人
M.UNO
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2004年に中途で入社し、千葉支社へ配属。入社後8ヶ月でリーダー職に昇進。
千葉県南エリアにタウンワークが創刊した際の拡販に従事。
新規開拓をメインとし当時社内で20回以上表彰。
その後、業務の幅を広げ、首都圏~全国の顧客を担当。
現在は求人媒体の枠を超えた総合的な提案を主軸とし、既存の求人媒体以外も
WEB広告、SNS広告、新卒採用代行、ホームページ等々のトータル的なコンサルを実施。
何よりも企業様の採用コンディションを「診る」ことに大切にしています。
年間1万社以上の取引と採用実績から採用課題の解決につながる、現場のリアルな事例やお役立ち情報を発信しております。
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