的外れな離職防止に終止符！明日から実践したいリテンション施策事例

「離職防止に取り組んでいるのに退職者が後を絶たない…」「優秀な社員の流出が止まらない…」その離職防止のリテンション施策、もしかすると的外れになっているかもしれません。

今回はリテンション施策が的外れになる原因と、成功させるためのコツをご紹介します。離職防止に成功した企業のリテンション施策事例も紹介していますので、きっと参考になるはずです。 明日から的を得たリテンション施策を実施して、定着率に悩まされない企業を目指しましょう。

リテンションの意味をおさらい

リテンション（retention）は本来、維持や保持といった意味の言葉ですが、人事の領域では従業員の定着率を高める取り組みのことを指します。若手の早期退職を防止すると共に、優秀な社員の流出を防ぐためにも近年注目されている言葉です。

離職率の改善は企業の将来を左右する重要な要因となります。そのため定着率が芳しくない場合は、早急に離職要因に合わせたリテンション施策を講じることが重要なのです。

リテンション施策を成功させる4つのステップ

「社員の定着率が悪いなら給料を上げればよいのでは？」「とりあえず福利厚生が充実していればOKでしょ？」と安易に考えてはいけません。闇雲にリテンション施策を講じても、離職防止の根本改善につながる可能性は低いでしょう。

リテンション施策を成功させるカギは退職者の声にあるものです。給料の額やワークライフバランス、評価制度、キャリアプランなど、退職者の声には離職率改善につながるヒントが豊富に詰まっています。

効果的なリテンション施策を講じるために、次の4つのステップを参考にしてみてください。

1.面談で退職理由をヒアリング

まず重要なのが退職者・退職希望者と面談し、退職理由をヒアリングすることです。先述の通り、退職者の声にはリテンション施策を成功へ導くためのカギが詰まっています。

直接的な決め手はもちろん、会社の気に入っていた点や改善して欲しかった点、仕事にやりがいを感じていたかもヒアリングできるとよいでしょう。

2.退職理由を分析してリテンション施策を実施

集まった退職者の声を分析し、定着率が悪い要因を究明します。待遇や福利厚生、上司との関係、職場環境など、退職者の声を分析するとさまざまな要因が見つかるはずです。

分析が完了したら、要因に合わせたリテンション施策を講じましょう。

3.離職状況の分析

リテンション施策を実施したら、その後の離職状況を定期的に分析します。実施前と比較した離職率の変化はもちろん、新たな退職者からはどのような声が上がっているのかもしっかりと分析しましょう。

期待していた効果が見られない場合は、視点を変えて別のリテンション施策を実施するなど、仮説検証のサイクルを回すことが大切です。

4.従業員が抱える不満を調査する

企業が独自にリテンション施策を実施したとしても、それが従業員にとって不要な施策の場合、離職防止につなげることができません。そのため、現在働いている従業員に向けて、不満や不安に思うこと・会社に改善してほしいことのアンケート調査を実施することがおすすめです。また定期的に上司と部下による面談を行うなど現場の声を集約できる環境づくりを整えましょう。

離職防止のリテンション施策が的外れになる原因

退職者の声を聞けず、離職要因がわからない

直接的な退職理由、企業に対して抱えている不満や不安が不明のままリテンション施策を講じても、的外れな結果となる可能性が高くなってしまいます。

また、退職理由が本音ではなく建前であっては意味がありません。退職者の本音を引き出せるように、適切な設問を準備しておくことが大切です。

退職者の声の分析の仕方がわからない

せっかく退職者と退職面談を実施したとしても、正しい分析ができないと的外れなリテンション施策となってしまいます。

直接的な退職理由だけでなく、退職を決意するにあたった経由や、退職を取り巻く環境をヒアリングし、退職理由をセグメントして分析を行うようにしましょう。

データをまとめておらず、課題の重要度が分からない

分析自体に問題はなくても、データをまとめていないと課題の重要度はわかりません。この場合も同様に、的外れなリテンション施策となってしまうでしょう。

適切なリテンション施策を講じるには、抽出したデータをまとめて対策すべき課題に優先順位をつけることが大切です。上位の課題から対策し、いち早く的を得たリテンション施策を講じる必要があります。

離職防止に成功したリテンション施策事例

Y社の事例：メンター制度の導入

Y社は都内を拠点に全国へ飲食チェーンを展開する企業です。業績は年々右肩上がりを記録していましたが、若手社員の定着率が良くなかったためリテンション施策を始めました。

課題

人材育成の不足、上司との人間関係

リテンション施策内容

人材育成や上司との人間関係に不満を抱える若手社員が多かったY社では、メンター制度を取り入れることに。その結果、もともと80％近くあった3年以内の若手社員の離職率をわずか数％まで下げることに成功しました。

メンター制度は上司だけでなく、年齢や社歴が近い先輩社員が新入社員をサポートする制度です。ささいなことでも相談しやすいメンターの存在は、新入社員にとって大きな心の支えとなります。

I社の事例：新たな評価制度の導入

I社はWebやアプリの制作、システム開発を手掛けるベンチャー企業です。創業5周年を迎えたタイミングで退職希望者が続出したため、リテンション施策を講じることを決めました。

課題

キャリアアップの機会が少ない

リテンション施策事例

リモートワークを推奨していたI社では、社員と役員が接する機会が少なく、キャリアアップの機会に恵まれにくいことが社員間で懸念されていました。

そこでI社は成果に対する明確な評価の基準を設けると共に、月次で社員と役員の1on1を開催することに。その結果、退職希望者の過半数が退職願を取り下げ、人材流出を防ぐことに成功しました。

S社の事例：社内部活動の発足

求人広告代理店であるS社では、社員間のコミュニケーション不足に不満を抱えている声が頻出。業務効率の低下や人間関係の悪化も見られてきたため、リテンション施策に乗り出しました。

課題

社内コミュニケーション不足、人間関係の悪化

リテンション施策事例

S社では社内コミュニケーションの活性化を図るため、スポーツの部活動を発足。その結果、年単位で上がりつつあった離職率が改善され、現在では業界最低水準まで下げることに成功しました。

部活動の発足はコミュニケーション不足が解消されるとともに、チームワークが形成されて業務効率の改善効果も見られました。

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離職防止の成功事例

サイボウズ株式会社

対策を行う前の課題

企業規模の拡大するにつれ離職率が28％にも達し、人材の採用・定着が困難になっていました。

離職率を下げるために行った取り組み内容

働き方改革ではなく、働き方を増やすことで社員一人ひとりが理想の働き方を実現できる「選択型人事制度」を導入し、働き方の多様化に取り組みました。

• 部活制度の導入・促進により、社員の横のつながりを創出
• 子どもと一緒の出勤を可能とする制度スタート
• 仕事について社員同士で語ることができる仕事Barの発足　など

離職防止対策の効果

社員間のコミュニケーションが活発になり、離職率が4％まで低下しました。

株式会社ホットランド

対策を行う前の課題

新入社員の離職率が高く、なぜ辞めるのかもわかっていない状態でした。

離職率を下げるために行った取り組み内容

• 新入社員の悩みや困りごとといった「不満」を相談できる環境がなかったため、個別面談および人事部によるフォローを実施
• 集合研修を行うことで新入社員同士のコミュニケーションを活発化
• 退職者面談により退職する理由を明らかにすることで対策を講じる

離職防止対策の効果

新入社員17人のうち5人が離職した2016年に比べ、取り組みを行った後の2017年に離職したのは15人のうち1名のみと、離職の防止に成功しました。

株式会社鳥貴族

対策を行う前の課題

社員の育成や教育、マネジメントは配属先の各店舗にすべて任せきりにしてしまっていました。

離職率を下げるために行った取り組み内容

• 社内の休暇制度を整備
• 無断残業および休日出勤を禁止
• 転職者に対しても新卒者同様の研修を行う
• 育児支援制度を充実
• 店長職の最高年収額を750万円まで引き上げ　など

離職防止対策の効果

人材の入れ替わりが激しいと言われている飲食・サービス業界の離職率は、大卒51.4%、高卒62.6%とずば抜けて高いのが現状です（新規学卒就職者の産業別就職後3年以内離職率）。そんな飲食業界でもトップクラスの離職率の高さで知られていた同社ですが、上記の取り組みによって2021年の段階で入社後半年間の離職率8.1%まで下げることに成功しています。

【注意】企業事例を真似るだけではまた的外れに…

先述の通り、リテンション施策は自社の課題に適したものを打ち出さないと、的外れな結果を招いてしまいます。的外れなリテンション施策を繰り返すと、社員の負担やストレスが増えてしまうほか、最悪の場合「私たちの声は届かないんだ…」と離職要因の1つとなり得る場合もあるのです。

そのような事態に陥らないためにも、リテンション施策の成功を力強くサポートしてくれる、便利なツールをご紹介します。

最適なリテンション施策を導き出すサポートツール

『HR pentest』は退職者にフォーカスした課題分析で、最適なリテンション施策をサポートするツールです。直感的なユーザーインターフェースで、専門知識がなくても扱えるのもポイントでしょう。

AME&Company株式会社が提供する『HR pentest』が、なぜ離職防止に向いているのか。その機能を紐解いていきましょう。

HR pentestの機能

退職者の声を手間をかけず、網羅的に収集

『HR pentest』には、あらかじめ設問パッケージが用意されています。設問に従ってインタビューするだけで、退職者の声を網羅的に収集できるのは嬉しいですね。

さらに、インタビュー内容の文字起こし機能が標準搭載されているほか、インタビュー自体を専門家に丸投げできるプランも用意されています。

離職防止における課題を自動で浮き彫りに

収集した退職者の声は、AME&Company株式会社が開発した自然言語解析ツール”AME NLP”が全て自動で分析します。

扱いが難しい自然言語もAIが客観的に分析してくれるため、専門知識がなくてもインタビュー内容の分類や感情評価が可能になります。また、データ投入〜解析までノンストップで実行され、属人化しないことも大きな強みです。

ひと目で重要な課題が分かるレポート

解析済みのデータは自動で集計され、ひと目で重要な課題が分かるレポートを吐き出します。集計ソフトなどの面倒な作業は一切不要で、流出したくない人材別に課題と向き合うことが可能です。

セグメントや課題の分類は企業ごとに設定してもらえるため、業種問わず活用できるのも嬉しいですね。

離職防止のリテンション施策まとめ

今回はリテンション施策が的外れになる原因と、成功させるためのコツをご紹介しました。

リテンション施策を成功に導く鍵は、退職者の声にあります。その声から課題を抽出し、適切なリテンション施策を講じることが、離職防止の大きな一歩となるのです。

注意しておきたいのが、的外れなリテンション施策はかえって定着率の悪化を招いてしまうこと。最適なリテンション施策で早期に離職対策をするなら、『HR pentest』の導入を検討してみてはいかがでしょうか？