求職者へのインタビューから見る「介護職の求人原稿の書き方」

介護職員の採用に苦労されているご担当者様は多いのではないかと思います。

今回は、介護職の募集ではどのような原稿の打ち出しが有効か、どんな制度があれば働きたいと思うのかなど、求職者へのインタビュー内容を元に、介護職の採用で押さえておきたいポイントをお伝えします。

介護業界の採用環境

長年、人手不足が問題となっている介護業界。2021年9月の介護業界の有効求人倍率は3.63倍でした。全業界の有効求人倍率は1.16倍でしたので、この数字からも介護業界の有効求人倍率は高く、人手不足であることがわかります。
また、厚生労働省は2025年度に介護職員が全国で約38万人不足するという推計を発表しています。

超高齢化社会を目前とした日本において、今後ますます介護職員は重要となる職種です。このように介護業界は人手不足である一方で、政府からは介護職員らの月収を約9000円底上げすると発表があったこともあり、今後更に重要視されていく職種であると言えるでしょう。

参考： 厚生労働省　一般職業紹介状況（令和3年9月分）

原稿のポイント①1職種1原稿にする

介護職員の求人募集をする際に応募効果を出すポイントをお伝えします。

まず1つ目は、1職種1原稿で掲載すること。求人募集をする際、「看護職も一緒に募集しよう」「それと厨房スタッフも合わせて」「ケアマネも欲しい」といったように、複数の募集を1つの原稿にまとめようとお考えの方も多いのではないでしょうか。結論から申し上げますと、応募数減少の要因の1つになります。

理由としては2つございます。

1. 求職者の方が求人を探す際、たくさんの表記がされていると何の職種を募集しているのかわからず、離脱が増える。
   また、原稿内に記載してあることが多すぎると、パッと見た際にその求人を見る意欲が低下することにも繋がります。
   
2. 複数事業所がある場合に事業所ごとでも分けて掲載するとなると、どこの事業所で何の職種を募集しているのかわからなくなる。
   よくあるのが、1職種は「有料老人ホーム」1職種は「デイサービス」といったように、求職者からすると事業所ごとに何の職種を募集しているのかがわかりにくくなってしまいます。

せっかく応募が来たのに、求職者が希望している事業所と職種が実際に募集しているものと異なり、ミスマッチを起こす原因になってしまいます。

原稿のポイント②1日の流れを記載する

仕事内容に関しては、企業側と求職者側で大きな認識の違いがあるといわれています。
また、実際に応募に至った方に「なぜ応募しようと思ったか」をインタビューしたところ、「自分の働く姿が想像できたから」と回答した人が半数以上でした。

1日の流れを記載するべき理由は2つございます。

1. 経験者の場合、現在の仕事内容と照らし合わせ、少しの差が応募の後押しになる。
   例えば「介護記録が今まで手書きだったのがiPad入力になり、業務効率化に力を入れています。」といった求人原稿があるとします。
   一見それだけ？と感じるかもしれませんが、そういったことに取り組む姿勢に将来性を感じ、そこが応募の決定打になったと話をしてくれた方もいました。
   
2. 未経験者の場合には安心感に繋がる。
   介護職で特に力を入れている企業が多いレクリエーション。
   内容は企業によって、同じ企業でも施設毎に力を入れている分野が異なることも多くあります。
   自分が得意とする分野が少しでもあると安心感に繋がり、応募意欲にも影響します。
   もし原稿内にレクリエーションの詳細がなければ記載することをお勧めします。

求職者に聞いた！こんな制度があったら働きやすい！

求職者や実際に介護職の応募に至った方にインタビューしました。

疲労休暇

介護職の退職理由として常にランクインしている「体力・精神的にきつい」といった理由から、特に現職の方が重要視されています。

きついの中身は、精神的に疲れてしまったときや介助している際、疲れが蓄積して腰を痛めてしまったなど様々です。
しかしその現状を伝えにくく、我慢して身体を壊してしまい、結果退職せざるを得なくなってしまう悪循環が起きています。

大切な従業員の方々には1人でも多くの方に長く続けて欲しいですよね！
そういったことを未然に防ぐためにも、休息しやすい環境作りを視野に、1人でも多くの方が有意義に仕事ができる体制を整えることが重要ではないかと感じました。

まとめ

人手不足の解消、また介護職員として働きたいと思っている方に長く続けてもらうために、求人原稿で工夫できることと制度についてご紹介しました。少しでも参考になれば幸いです。

また、弊社では求人広告への掲載を始めとした採用支援サービスを行っております。広告掲載にあたっての原稿作成のご提案はもちろん、ケースにあったメディア選定やターゲット設定等も行なっています。採用に関するお悩みがございましたらお気軽にご相談ください。