若者が採用できない3つの理由　～東大阪エリア編～

全国的に『若者』の採用が難しくなってきていますが、ここでは大阪府東大阪市のエリアに絞って、なぜ採用が難しくなってきているのかについての原因を具体的な数字と合わせて探ってみたいと思います。

・・・なぜ『若者』からの応募が少ないのか。

その理由を正確に答えられますか？

答えは募集する『地域』にあるのかもしれません。

理由①：そもそも東大阪エリアの人口が減少傾向

※総務省　「住民基本台帳　(H26年、25年、24年)」より

東大阪エリアの人口は3年間で約5,000人減少しています。

理由②：20歳未満と70歳以上の人口が同じ。今後は？

【構成】

※総務省　「住民基本台帳　（H26年、25年、24年）」より

労働者の主軸である20~40代が約4割いるものの、60代の人口比率が第2位と高くなっています。将来を担う0~19歳が2割を下回っており、さらに減少傾向にあります。特に20~30代がこの3年で約1割超減少していることは注目すべき状況です。対照的に70歳以上の人口が20歳未満のそれと変わらず、かつ大幅に増加傾向にあります。

よって、既にこのエリアでは『若者』の人口が少なく、今後も少子高齢化が進行すると予想されます。

理由③：労働者はエリア内で生活中。

※総務省　「国勢調査　（H22年）」より

昼夜の人口に差がほとんどみられない為、労働者のほとんどが同エリア内で生活していると考えられます。よって、『若者』を採用ターゲットとした場合、現在減少傾向の同エリア内の若者を狙っていることになります。

この状況でどう採用するか？

解決の糸口①：減少傾向の若者でも性別で見てみると・・・

【年代・性別就業率推移】

◆潜在的労働力率＝（就業者+完全失業者+就業希望者）/人口(15歳以上)
※総務省　「労働力調査(詳細集計)」(平成25年平均)より、岩手県・宮城県・福島県を除く全国

女性は潜在的労働力率と就業率に12~15%の差が存在しています。(男性は約5%)

これは育児や家事に勤しむ主婦と推測できます。減少傾向の若者ですが、主婦層に解決の糸口が存在する場合があります。

解決の糸口②：敢えてシニア層を狙う

人口増のシニア層に目を向けて頂くと新たな解決に向かうことがあります。求人倍率が上昇傾向にある現在、募集は地域の傾向を理解して行う時代です。特に東大阪エリアでは今まで以上に『若者』の採用が難しくなっています。

この状況で『若者』を狙うにはどうすればいいのか。何をアピールすればいいのか。また、例えば主婦やシニア層に切り替えるとしても、今の条件をどのように変えたらいいのか。そのお悩みは東大阪エリア専門の私が解決します。どれも採用実績がございます。お気軽にご相談ください。直接お伺い致します。

お問い合わせはこちら

WEBからのお問い合わせ：https://www.tracom.co.jp/contact/
お電話でのお問い合わせ：0120-989-779（平日10:00～18:00）